慢性の痛み政策と富山大学痛みセンターの取り組み

　日本全国には約1900万人の慢性痛を有する患者さんがいます。これらの方たちは様々な医療機関で治療を行っているわけですが、中には治療に難渋する患者さんもおられます。このような状況に対して、何らかの解決の糸口を見つけるために現在国を挙げての慢性の痛み政策が検討され、実践されています。
　この政策には以下に示すいくつかの柱があります。

１. 集学的痛みセンターの構築
２. 痛み診療に関するガイドラインの作成
３. 諸外国の痛みに対する取り組みの調査
４. 医療者また患者に対する教育資材の作成
５. 痛み研究の推進とエビデンスの構築
６. 痛みに関する研修会の開催
７. 痛みを有する患者さんの相談
　 など

（これらの詳細は、慢性の痛み情報センターホームページをごらんください）
　富山大学附属病院痛みセンターでもこの政策を実践するため、様々な職種の専門家（ペインクリニック医、整形外科医、精神神経科医、理学療法士、心理療法士、看護師など）が、それぞれの立場から建設的な意見を出し合い、患者さんの痛みの診療・治療に益となるように活動を行っています。

厚生労働行政推進調査事業費補助金　慢性の痛み政策ホームページ